- 購入・消費の促進
目次
アプリのダウンロードを促進させるには、ASO対策やSNSの活用、キャンペーンの実施など、さまざまなプロモーション手法が欠かせません。
そこで本記事では、8つのプロモーション手法をもとに、さまざまな業種での成功事例を紹介します。自社アプリ成長のためのプロモーション戦略として、ぜひ最後までご覧ください。
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アプリのダウンロード数を増やすためには、効果的なプロモーション施策が不可欠です。
ここでは、なぜプロモーションが必須となるのか、その理由について「きっかけ作り」と「アクティブユーザー数」の2つの観点から解説します。
アプリストアには数百万ものアプリ(※)があるのをご存じでしょうか。その中で、いくら自社のアプリが優れた機能やサービスを有していても、ユーザーの目に留まりにくいのが現状です。そこで重要になるのが、ユーザーの興味を引く「きっかけ」作りです。
例えば、PayPayは2024年8月時点で登録ユーザー数が6,500万人を突破。これは大規模なキャッシュバックキャンペーンによって、ダウンロードの動機付けに成功した事例のひとつといえるでしょう。
他にも、SNSでの口コミ拡散やインフルエンサーによる発信など、さまざまな施策での「きっかけ」作りが効果的です。
アプリビジネスの成功には、ダウンロード数だけではなく、継続的に利用するアクティブユーザーの存在が欠かせません。
アクティブユーザー数が増えるとアプリ内での購入やサービスの利用が増加し、結果として自社の売上アップにつながります。またユーザーの利用データを分析することで、サービス改善や新機能の開発にも活かせます。
例えば、フードデリバリーアプリの「Uber Eats」では、アクティブユーザーの注文データを活用して地域や時間帯に応じたレコメンド機能を実装。利用頻度の向上に成功しています。
アプリのダウンロードを促進する方法はさまざまです。その中から特に効果的な8つの方法を、下表にまとめました。
方法 | 概要 | 成功事例 |
---|---|---|
1.ASO対策 | アプリストア内での検索順位の向上 | アットホーム |
2.SNS発信 | SNSを活用した情報発信で認知拡大 | Coke ON Uber Eats New Balance |
3.プロモーション動画 | アプリの特徴や使い方を動画で紹介 | メルカリ |
4.オンライン広告 | メールマガジンなどで情報発信・広告配信 | ロイヤルホスト |
5.オフライン宣伝 | 実店舗やリアル媒体での告知 | ジーユー New Balance |
6.インフルエンサー活用 | 影響力のある人物からの紹介 | メルカリ Tinder |
7.イベント・キャンペーン | 期間限定の特典やイベント施策を展開 | Coke ON Uber Eats PayPay JAL Pokemon Go |
8.口コミ・レビュー | ユーザーの声を活用した訴求 | スターバックス |
例えば、ASO(App Store Optimization)対策ではアプリストア内での検索順位の向上を狙います。ターゲットユーザーが使用しそうな検索キーワードをアプリの説明文に組み込んだり、魅力的なスクリーンショットを用意したりして、アプリの機能や利用シーンを視覚的に訴求。アットホームのアプリでは、このASO対策によりダウンロード数が1.5倍に増加しました。
またオンライン広告は、ターゲットを絞った効率的なユーザー獲得が可能です。ロイヤルホストでは、メールマガジンを利用して既存顧客にオンライン広告を展開。アプリの認知度拡大に成功しています。
短期間でダウンロード数を大きく伸ばすなら、期間限定キャンペーンがおすすめです。PayPayはこれまでに、ターゲットユーザーに刺さるさまざまなキャンペーンを実施。その結果、わずか6年で6,500万ダウンロードを達成しています。
ここからは、アプリダウンロードの促進に成功した企業12社の事例を紹介します。業界や規模の異なる企業の取り組みをみることで、自社に適した促進方法のヒントが見つかるはずです。
アットホームは、全国のマンションやアパート、一戸建て、店舗、事務所などの賃貸物件を探せるアプリです。ユーザーに多彩なテーマの物件特集やお役立ちコンテンツを提供しています。
アットホームアプリは、「賃貸」といった競争の激しいビックワードを避け、「賃貸 ペット可」「賃貸 学生」など特定のニーズに応えるミドルワードを狙う戦略を採用しました。
また、アプリの説明文やスクリーンショットも、ユーザー目線での最適化を実施。その結果、iOSで137%、Androidで171%というダウンロード数の増加を達成しました。
Coke ONアプリは、コカ・コーラ製品の購入や楽しみ方を拡張する多機能アプリです。自動販売機でドリンクを購入するとスタンプが貯まり、15個集めると1本無料。また、歩数に応じてポイントが貯まる「Coke ON ウォーク」機能や、決済機能「Coke ON Pay」も搭載しています。
Coke ONアプリは、SNSとキャンペーンを組み合わせた戦略により、5,500万ダウンロードという大きな成果を上げました。
X(旧Twitter)では積極的なキャンペーン情報を発信。「スタンプを貯めると無料ドリンクがもらえる」など、ユーザーにとってわかりやすい特典設計が功を奏しました。30代から40代の社会人だけではなく、主婦(主夫)やティーンエイジャーなど新たな顧客層の獲得にも成功しています。
メルカリは、個人間で簡単に中古品の売買ができるフリマアプリです。出品は写真を撮って商品説明を書くだけで完了し、AIが適正価格を提案します。購入時はクレジットカードやコンビニ決済が使え、取引はアプリ内のメッセージ機能で完結します。
メルカリは、インフルエンサーマーケティングとテレビCMを効果的に組み合わせ、国内6,000万、世界で1億ダウンロードを達成しました。
20代から30代の女性をターゲットにしたインフルエンサー起用と、使い方を丁寧に解説するCMを展開。特にテレビCMでは、ターゲット層の視聴時間帯に絞って出稿することで、効率的な認知拡大を実現しました。
Uber Eatsは、飲食店の料理を自宅やオフィスに届けるフードデリバリーアプリです。地域の多様なレストランから好みの料理を選び、数タップで注文完了。支払いはクレジットカードやPayPayなど複数の方法から選択可能です。
Uber Eatsは、初回注文時の割引キャンペーンとSNSを活用した情報発信の組み合わせで、フードデリバリー市場シェア57.3%を獲得しました。
キャンペーンでは、新規ユーザー向けの割引額を地域や時期によって柔軟に設定。また、X(旧Twitter)の情報発信では、ゴールデンウィークやハロウィンなど、季節のイベントに合わせたお得な情報を発信しています。
ファストファッションブランドGU(ジーユー)の公式アプリです。最新のコレクションをアプリ上で簡単に閲覧・購入でき、店舗の在庫状況もリアルタイムで確認可能。アプリ限定のクーポンや特別セールも頻繁に実施され、お得に買い物ができます。
店舗内の目立つ場所にアプリダウンロードを促すポスターやPOPを設置し、QRコードで簡単にダウンロードできる動線を確保。
さらに、アプリダウンロード特典として即日使えるクーポンを提供することで、その場での購買行動も促進しています。ユーザーがアプリを活用する動機が増加し、再来店率も向上しました。
Tinderは世界最大級のマッチングアプリで、写真をスワイプするだけの直感的な操作が特徴です。位置情報を利用して近くのユーザーを表示し、年齢や距離などで検索条件を設定可能。プロフィールには趣味や職業なども記載でき、似たような属性の人とマッチングしやすくなっています。
Tinderは、多様なインフルエンサーを活用した独自のマーケティング戦略で成功を収めています。
お笑い芸人、実業家、動画クリエイター、モデルなど、異なる分野で活躍する著名人を起用し、「愛は他人と。」というメッセージを展開。従来の恋愛アプリというイメージを超え、多様な出会いを提供するプラットフォームとしてのブランド価値を確立しました。
PayPayは、QRコード決済を中心としたモバイル決済アプリです。店舗での支払いはQRコードを読み取るだけで完了し、個人間送金も簡単に行えます。また、公共料金や税金の支払いにも対応しており、生活のあらゆる場面でキャッシュレス決済が可能です。
PayPayは、キャッシュバックキャンペーンを中心とした攻めのプロモーション戦略で、サービス開始からわずか6年で6,500万人のユーザーを獲得しました。
「超PayPay祭」では、決済額の最大100%還元という魅力的な特典を提供し、新規ユーザーの獲得を促進。また、加盟店と連携した地域限定キャンペーンも展開し、地方でのユーザー基盤も着実に拡大しています。
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スターバックス ジャパンの公式アプリでは、モバイルオーダーや支払い、リワードプログラムの管理ができます。また、購入金額に応じてスターが貯まり、特典と交換可能。新商品情報やキャンペーン情報もアプリを通じて配信され、お得な情報をいち早くキャッチできます。
スターバックスは、「Mobile Order & Pay」機能の導入により、アプリの利便性を大きく向上させました。
店舗での待ち時間を解消できる点が口コミで高評価を獲得し、アプリストアでの評価も上昇。さらに、アプリ限定のカスタマイズオプションや新商品情報の配信により、ユーザーエンゲージメントも向上しています。
JAL(日本航空)の公式アプリでは、航空券の予約や搭乗手続きが簡単に行えます。国内線・国際線の空席照会や運賃の確認、予約変更も可能。また、モバイル搭乗券機能を使えば、スマートフォンを搭乗券として利用できます。
JALは、マイレージプログラムとアプリの機能を効果的に連携させることで、ダウンロード促進とアプリの継続利用を実現しています。
予約や搭乗時にアプリを利用すると、ボーナスマイルが貯まる仕組みを導入。アプリ利用のメリットを明確化しました。また、モバイル搭乗券機能の追加により、利便性も大幅に向上しています。
ファミリーレストランチェーン「ロイヤルホスト」の公式アプリです。店舗検索やメニュー閲覧はもちろん、アプリ会員限定のクーポンや特典が利用可能。誕生日月には特別なクーポンが発行されるなど、お得に食事を楽しめます。
ロイヤルホストは、既存顧客の活性化に焦点を当てたアプローチで成功を収めています。
既存のメールマガジン会員に対し、アプリ限定クーポンや特典情報を戦略的に配信。特に、誕生月限定クーポンやプッシュ通知による来店促進策が効果を発揮し、フード/ドリンクカテゴリでアプリストア1位を獲得しました。
スポーツブランド「New Balance」の公式アプリです。最新の商品情報やコレクションを閲覧でき、アプリ内で直接購入することも可能。また、店舗検索機能や在庫確認機能の活用により、欲しい商品をすぐ手に入れやすくなります。
New Balanceは、実店舗でのイベントとSNSを組み合わせた独自のプロモーション戦略で成功を収めています。
体験イベントやランニングイベントを開催し、参加者のアプリダウンロードを促進。さらに、InstagramやX(旧Twitter)でのハッシュタグキャンペーンと連動させることで、オーガニックな拡散も実現しました。
Pokemon Goは、位置情報とAR(拡張現実)技術を使用した、革新的なモバイルゲームアプリです。プレイヤーは現実世界を歩き回りながら、スマートフォンの画面上に表示されるポケモンを捕まえます。季節ごとのイベントや、新しいポケモンの追加など、常に新鮮なコンテンツが提供されています。
Pokemon Goは、リアルイベントとキャンペーンを効果的に組み合わせ、継続的なユーザー獲得を実現しています。
定期的に開催されるコミュニティデイやGo Festなどのイベントでは、特別なポケモンやアイテムが登場し、新規ユーザーの獲得と既存ユーザーの活性化に成功。また、季節イベントと連動したキャンペーンを展開することで、継続的なアプリ利用を促進しています。
アプリプロモーションを成功させるには、戦略的なアプローチが必要です。最後に、主な3つのポイントを紹介します。
アプリプロモーションの成功には、具体的な数値目標(KPI:重要業績評価指標)の設定が不可欠です。「3ヵ月で100万ダウンロード」のような明確なKPIを掲げ、それに向けて施策を展開します。業界平均値を参考にしながら、現実的な目標を設定しましょう。
効果的な施策を見出すためには、競合他社の分析も忘れてはいけません。例えば次のような内容を把握し、自社の戦略立案に活かします。
競合他社の分析から得た知見をもとに差別化を図り、アクティブユーザーを獲得していきましょう。
アプリプロモーションの成功には、PDCAサイクルの継続的な実施が欠かせません。綿密な計画(Plan)をもとに施策を実行(Do)したあとは、定期的なデータ確認(Check)と検証結果を踏まえた改善(Act)が重要です。データ確認では、次のような指標を踏まえながら、当初設定した目標に対して方向性のズレが生じていないかを慎重に確認していきます。
また、精度の高い分析を実現するために、A/Bテストの実施やユーザーからのフィードバック収集も効果的です。
このように、綿密な計画と実行、そしてデータに基づいた継続的な改善プロセスこそが、アプリプロモーションの成功への近道となるのです。
アプリダウンロードの促進には、ASO対策からSNS活用、キャンペーン実施まで、さまざまな手法があります。今回ご紹介した12社の成功事例からは、自社に合った促進方法のヒントが得られたのではないでしょうか。
大切なのは、明確なKPIを設定し、競合分析を実施しつつ、PDCAサイクルを回すという基本に忠実に取り組むことです。まずは、自社アプリの特徴や強みを活かせる施策を1つ選び、具体的なアクションを起こしていきましょう。
なお、本記事で紹介した成功事例からもわかるとおり、ユーザーにわかりやすい特典が付いたキャンペーン施策が効果的です。BtoC送金サービス「ウォレッチョ」では、下記のような機能・サービスでキャンペーンの成功をサポートいたします。
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草刈直弘
株式会社スコープ ウォレッチョ事業責任者。スコープ入社後、大手流通・外資系日用品メーカーなどの販促支援に従事。大手アパレル×衣料用洗剤ブランドタイアップ、家電ブランド店頭販売員教育プログラムのデジタル化などの新規案件を数多く担当。キャッシュバック販促のDXから着想を得て、2021年にウォレッチョ事業を立ち上げ~現職。